豊田合成の取り組みに学ぶ!製造業向けDX・データ利活用推進ウェビナー
TDSE株式会社

企業は人が財産、データサイエンス人財の育成が 事業全体の成長につながる(株式会社日立システムズ)

DX人材育成サービス
クライアント名
株式会社日立システムズ様
業界
システムインテグレーター
担当部署
データサイエンス推進本部

背景

  • • データサイエンスは、座学だけで身に付けるのは困難
  • • システムインテグレーションのサービスフローは、データサイエンスとは異なるため、机上学習ではなく演習形式の実践教育が必要

導入効果

  • • 具体的で、本番に近い演習を行うことで、机上の教育では身に付かない、データサイエンスの標準工程CRISP-DMに則した実践的なスキルを習得させることができた
  • • システムエンジニアを、データ分析ができるデータサイエンス人財に育てることは、企業価値向上にも大きく寄与する

第一線の現場で活躍するシステムエンジニアに、データサイエンスの知見を

青木氏:株式会社日立システムズは、公共・金融・製造など、さまざまな業種のお客様に対して、データセンター、ネットワークセキュリティ、システム運用監視センター、コンタクトセンター、全国のサービス拠点などが連携して、多彩なサービスインフラを活かしたシステム運用を行い、ITサービスの上流から下流までをワンストップでご提供しています。

森田氏:社内の多様な業務の中で、現場の第一線で活躍するシステムエンジニアが、データサイエンスの知見を習得し、実務に活用できるように人財育成を行いたいと考えました。しかしデータサイエンスの領域は、システムインテグレーションのサービスフローとはまったく異なっており、机上の教育だけで身に付けるのは難しいだろうというのが課題でした。
教育方法に関しては、親会社である日立製作所のAI部門とも話し合いました。実際のデータを使って、演習形式で学べる研修を体系的に提供している会社がないか、複数のサービスを調査しました。その中で、最重視していた「チームを組んで課題に取り組むことができる」という研修を提供しているのが、TDSEの「DX人材育成プログラム」でした。データサイエンスの関連教育は一般的に独学ベースの教材が多いです。しかし、システムエンジニアリングと必要なスキルが異なるデータサイエンスは、日立システムズのエンジニアにとっては独学するのにハードルが高すぎます。そこで、チームを組んで課題に取り組めるプログラムというのが、まさに我々の望んでいたものでした。

データサイエンス 推進本部
本部長
青木 成男氏

昨年度で2回目の研修受講生がデータサイエンスの研修を修了

青木氏:研修プログラムを開始して、1年目は受講希望者を募り、22名が受講。2年目は39名が受講しました。最初は、業務の中での研修時間確保という問題もあり、あまり研修の価値自体が各部署に浸透していませんでしたが、2年目は、各部署に丁寧な説明を行ったことで、受講者が倍増しました。

森田氏:まだまだ課題はありますが、運営側として、受講者のモチベーションを高めるため、研修内容を丁寧に説明し、上長にきちんと研修の意義を説明して理解を得たことが大きかったと思います。また、研修を受講して終わりではなく、「実際に実業務の中でデータサイエンスの技術をどのように活用できるのか」「どのような技術が必要とされているのか」という点を、受講者や上長との面談で明確にしました。

データサイエンス 推進本部
DS事業支援センタ
技師
森田 素氏

本番に近いリアルな課題への取り組みが高評価

森田氏:「DX人材育成プログラム」に関しては、TDSEにも前段階から丁寧に説明していただきました。また、受講者の上長にも、最終評価にご協力いただき、かなり内容の濃い研修になったと思います。

青木氏:データだけではなくて、よりリアルな、本番に近い具体的な課題を設定したことも非常に効果的でした。今回の研修では「生産ラインでの異常検知」といった具体的な課題に、受講者はチームで取り組んで、その解決手法をプレゼンテーションします。システムエンジニアを、データ分析ができるデータサイエンス人財に育てることは、日立システムズの企業価値向上にも大きく寄与すると思います。

事業をリードするデータサイエンス人財を育成するという強い信念でサポート

深澤氏:レクチャー型の研修ではなく、チームで実践的に取り組む研修ですので、受講者本人が自分で調べて理解を深めなければいけないという点が、とても良かったと思います。受講者からも、「業務のある中で、2週間に一度研修を受講して課題をこなさないといけないことは大変だったけれど、凄く役に立った」という声が多かったです。

人事総務本部 タレントデベロップメント部
部長代理
深澤 恭子氏

井手氏:生産技術本部では、入社1~2年の若年層を対象に技術教育を実施していますが、チームで協力して学ぶ機会は、とても重要だったと思います。また、特に若手の社員から「研修で学んだことが実際の業務にどのように役立つのかわからない」という声も、よく耳にします。それでいうと、TDSEの研修は具体的な事例に取り組む実践的なものですので、明確な目的と成果を受講者に与えられるものだったと思います。

深澤氏:人は、企業の財産です。さまざまな新しい技術に関する教育機会を提供することで、企業責任を果たしていかなければなりません。とはいえ、受講者にも学ぶ意欲がないと、身には付きません。今後も、学びの動機付けを含めて人財育成を推進していきたいと考えています。

青木氏:システムインテグレーションとデータサイエンスでは、課題解決のためのプロセスが異なります。リスキリングの機会提供のみならず、データサイエンス人財を育成していくという強い信念をもって、今後もサポートしていきたいと考えています。

生産技術本部
ソフトウエアエンジニアリング技術推進部
主任技師
井手 浩司氏

TDSEのサービスをご導入いただいた企業様の事例を一括ダウンロードすることができます。是非ご覧ください。

株式会社日立システムズ

システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供する企業。企業理念に掲げる「真に豊かな社会の実現に貢献する」ために、日立グループの社会イノベーション事業を支える一員としてサステナビリティ経営を推進。
強みであるさまざまな業種の課題解決で培ってきたお客さまの業務知識やノウハウを持つ人財・サービスインフラを活用したデジタライゼーションサービスと、日立の先進的なデジタル技術を活用したLumadaやパートナーと連携した独自のサービスによりお客さまのデジタル変革を徹底的にサポート。
社会課題を解決するだけでなく、社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献し、人々のQuality of Lifeの向上とお客さまの価値向上を支援している。
https://www.hitachi-systems.com/

TDSEが提供する「DX人材育成プログラム」とは?

「自社に合ったスキル取得計画の策定」と「実分析支援」が特長

[デジタル人材育成] 基本的な進め方

当社プログラムのポイントは、研修のみに依存しない
「自社にあったスキル取得計画の策定」と「実分析支援」にあります

TDSEが提供する「DX人材育成サービス」は、各社様のニーズに合わせて、実テーマの課題解決プログラムを立案してまいります。

弊社コンサルタントとデータサイエンティストが、各社のご担当者様と協力して実テーマの課題解決を行い、一連のプロジェクトを合同で行うことでOJT(On-the-Job Training)として業務効率を最大化させます。
今回日立システムズ様にご提供した「DX人材育成支援サービス」はデータ分析の実践研修に特化した形で構築致しました。

[デジタル人材育成] 研修体系

当社の育成の特徴は、データサイエンティストを社内で育成してきたノウハウとコンテンツを元に作成されたプログラム及びコンテンツであること。また、スキルを身に着けたデータサイエンス人材が実事業での実践の場において、弊社データサイエンス人材が伴走を行うことで実事業でのプロジェクトの成功をコミットメント可能であるということです。

自社データサイエンティストを社内育成してきたノウハウとコンテンツを元にプログラムを作成。即戦力となるデジタル人材育成・データサイエンス人材育成をお手伝いします。

株式会社日立システムズ

システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供する企業。企業理念に掲げる「真に豊かな社会の実現に貢献する」ために、日立グループの社会イノベーション事業を支える一員としてサステナビリティ経営を推進。 強みであるさまざまな業種の課題解決で培ってきたお客さまの業務知識やノウハウを持つ人財・サービスインフラを活用したデジタライゼーションサービスと、日立の先進的なデジタル技術を活用したLumadaやパートナーと連携した独自のサービスによりお客さまのデジタル変革を徹底的にサポート。 社会課題を解決するだけでなく、社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献し、人々のQuality of Lifeの向上とお客さまの価値向上を支援している。

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